日本ではIR法案（カジノに関する法案）の成立や、オンラインカジノが拡大するにつれて、カジノに関するブログ、オンカジブログが運営されるようになりました。現在ではビットコインをはじめとする暗号資産で決済できるオンラインカジノも多くあり、今後も暗号資産からは目が離せません。そこでこの記事では、日本におけるビットコインの普及率や、ビットコイン決済を導入しているお店、サービス、そして将来性について紹介します。
日本人のビットコイン保有率
FinderがGoogleを通して、27ヵ国の9万3528人を対象に行った調査によると、日本では現在、620万人（5.8%）の人が、暗号資産を所有しているとされています。この数字は27国中27位であり、世界の平均保有率の15.5％よりも低いことがわかります。暗号資産を保有していると回答した日本人のうち、52％がビットコインを所有しており、31.5%のリップル、12.4%のイーサリアムが続く結果となっています。
日本では現在、ビックカメラ、コジマなどの家電量販店や、旅行代理店のHIS、DVDレンタル、通販、オンラインゲーム等総合サイトである、DMMなどでビットコイン決済が導入されています。2017年には、日本最大級のオンライン小売業者である楽天が、一部の製品やサービスの支払い方法としてビットコインを受け入れると発表しました。
日本でビットコインの取引が始まったのはいつから？
ビットコインは2008年に、Satoshi Nakamotoの名でビットコインに関する論文が書かれ、その約2ヶ月後の2009年に、ビットコインのブロックチェーンの最初のブロックが誕生しました。日本では2011年に、M t.GoxがTibanne社に買収されたことで、事実上初の日本国内のビットコイン取引所となりました。
日本におけるビットコインの将来
世界の保有率を下回る日本でも、今後ビットコインはさらに普及していくと考えられます。ビットコインをはじめとする暗号資産でプレイできるオンラインカジノが、日本でも多く遊ばれるようになりました。また楽天をはじめとする日本最大手企業が、徐々にビットコイン決済を導入しており、今後も多くのサービスで導入されていくと予想されます。こうした背景から、今後もビットコインが日本で普及していく可能性は大きくあると言えるでしょう。
まとめ
日本のビットコインを含む、暗号資産の保有率は世界と比較してもまだまだ高くありません。しかし、暗号資産で決済できるサービスは徐々に増えてきており、さらに暗号資産でプレイできるオンラインカジノが日本でも広がりつつあるため、今後も日本でビットコインが普及していくと予想できるでしょう。